自動車産業が大きな変革期を迎えています。今後、自動運転車などの実用化によって、非連続的な変化が起こる可能性があります。このような大変革期に於いて、自動車メーカーや関連企業といった企業の枠にとらわれることなく、知見や意見を交換することにより、将来のあるべきのビジョンを構築し、共有する場として「自動車100年塾」を立ち上げました。 今回、第3回を開催いたしますので、ご参加いただけると幸甚です。
 
 
 
 
多喜 義彦 氏 プロフィール

大学在学中の1970 年、開発設計の受注を契機に創業。

1988 年システム・インテグレーション株式会社設立し、代表取締役に就任、現在に至る。

新事業開発のプランナーとして、事業の枠組みから製品の具体的仕様、

販売計画に至るまで総合的に手がけ、3,000件を越える開発実績を持ち、

現在までに、直・間接的に約800社を超える企業の技術顧問を務めている。

連載:「 BP(ビジネスプロデューサー)通信」 ブログ

  「 リアル言えない大事」 日経テクノロジー On-line・コラム

他、各種企業、協会等のWEB サイト、社内報等の連載多数

著書:『 超利益の材料は足元にある』ダイヤモンド社

    『 開放特許で儲ける法』日本実業出版社

   『 価格競争なきものづくり』 日経BP社

   『 ものづくり無敵の法則』 日経BP社  他多数

 
 
 

「自動車100年塾」とは?
自動車100年塾 設立趣意書 
 わが国の自動車産業は、1907年(明治40年)に純国産では初めてのガソリン車が実用化されて以来、100年余りの歴史がある。その就業人口は、関連産業まで含めれば約550万人に上り、日本の就業人口全体の約9%を占めている。また2014年における国内大手自動車メーカーの生産台数は、国内約920万台、海外約1720万台の総計2640万台に達し、世界生産全体の約3割を占める。我が国の屋台骨を支える産業といっても過言ではない。

 円安という追い風もあり、営業利益で過去最高を達成する企業が相次ぐなど、現在の日本の自動車産業の業績は極めて良好である。しかしながら、次の100年を見据えた場合、日本の自動車産業の基盤は盤石といえるだろうか。クルマのパワートレーンは、ガソリン車が主流の時代から、ディーゼル車、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、そして最近では燃料電池自動車が登場するなど多様化が進んでいる。一つの企業ですべての領域における競争力を確保することは難しい局面になりつつある。

 さらに大きな変化は、クルマの知能化が急速に進んでいることである。ドライバー支援システムの普及と、その先にある自動運転技術の実用化は、自動車産業のありようを大きく変えていく。自動車産業は、IT技術と連動しながら、車両単体のビジネスから、都市内、あるいは都市間の「移動インフラ」のビジネスへと変貌する公算が強い。こうした非連続的な変化は、日本の自動車産業の存立基盤を根底から覆す可能性がある。

 こうした非連続的な変化に対し、危機感を抱く業界関係者は少なくない。しかし、その多くは、従来型のビジネス志向にとらわれがちであり、どのように他分野の方々と知見を交換し、どのように行動すれば良いのか逡巡しているのが実情である。

 こうした状況を打破するには、将来のあるべきビジョンを、企業の枠を超えた議論を通して構築し、関係者の知見や視野を広げ、交流を深める場が必要である。私たちは、次の100年も世界の自動車産業をリードし続けるために、このような場を提供し、具体的な行動を起こすためのプラットフォームとなることを目指して、ここに「自動車100年塾」の設立を発起する。
2015年4月1日
自動車100年塾
発起人 代表 和田 憲一郎
鶴原 吉郎
宮尾 健
 
第1回自動車100年塾 設立記念ワークショップ
2015年5月29日 於)文京シビックセンター 会議室1
 第1回 自動車100年塾 設立記念ワークショップ(案内)
 

 第2回自動車100年塾 設立記念ワークショップ
2015年9月7日 於)文京シビックセンター スカイホール
 第2回 自動車100年塾 ワークショップ(案内)
 

 
 
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第3回 自動車100年塾
ワークショップ
日本の自動車産業のこれからを考える
11月27日(金)18:30 ~ 20:30
文京シビックセンター 3F 会議室2
参加費5000円
募集定員30名
自動車100 年塾のご紹介
代表幹事:和田 憲一郎 (株)日本電動化研究所
幹事:鶴原 吉郎 オートインサイト(株) 代表
幹事:宮尾 健 カノラマジャパン(株) 代表取締役
開発の鉄人がリアルに語る 新事業・新商品開発の実際
ワープの時代 自動車はどうなる
講師:多喜 義彦 システム・インテグレーション株式会社 代表取締役
         日経BP『リアル開発会議』/プロデューサー